1995年兵庫県南部地震を契機として，土木構造物の耐震性
を検討する際には，建設地点（サイト）近傍の内陸活断層で
発生する地震による地震動を必要に応じて考慮すべきである
という共通認識が学会等において形成されてきた．港湾の分
野においても，いわゆる耐震強化施設の整備にあたっては，
このような地震動をレベル２地震動として考慮することが技
術基準に定められた．耐震強化施設の整備を合理的に実施す
るためには，大地震の震源近傍の地震動の特性をよく調べて
おく必要がある．本研究では震源近傍の地震動の諸特性のう
ち方向性に着目して検討を行った．近年の強震動地震学の進
歩により，断層モデルと弾性波動論によりサイトの地震動を
理論的に計算する手法が確立され，利用可能となっている．
本研究ではこのような手法を用い，断層のメカニズムや破壊
伝播方向とサイトの位置関係など地震動の性質に影響すると
考えられる震源パラメタを様々に仮定して，それらのパラメ
タが震源近傍の地震動の方向性に及ぼす影響を調べた．その
結果，大地震の震源近傍で最も振幅の大きい地震動は断層面
と地表面の交線として定義される断層線に直交する方向に発
生する性質があり，この性質は震源パラメタを変化させても
変わりにくいことがわかった．この結果は，日本や米国にお
ける震源近傍の強震観測結果とも整合するものである．震源
近傍の地震動の方向性を工学的に利用することで地震災害対
策の新しい手法を開拓できる可能性がある．そのひとつとし
て，耐震強化岸壁の法線方向を断層線に直交する方向とする
ことにより，耐震強化岸壁の耐震性能を一層向上させること
ができる．このような考え方が有効であることをモデル耐震
強化岸壁の変形計算により実証した．