補正方法[松・竹・梅] |
地震動は震源特性・伝播経路特性・サイト増幅特性を考慮して設定する必要がありますが、
このうち特にサイト増幅特性の扱いが重要です。サイト増幅特性はもともと強震計が設置されている地点(下記説明文中の「参照地点」に対応)における強震記録のスペクトルインバージョンにより求められています。
強震記録が存在せず、サイト増幅特性が不明な地点(説明文中の「対象地点」に対応)における入力地震動は、参照地点のサイト増幅特性を補正した上で作成しています。
参照地点のサイト増幅特性の補正方法には以下のようなバリエーションがあります。 |
@ 松補正(以下の2つの方法があります) |
(1) 参照地点と対象地点において常時微動観測をそれぞれ行い、それを基に算出される双方の常時微動H/Vスペクトルの特性が近似している場合、対象地点において改めてサイト増幅特性の評価を行うことなく、参照地点のサイト増幅特性を対象地点のサイト増幅特性として準用する方法。 |
(2) 対象地点において臨時の地震観測を行い、参照地点と対象地点の同時地震観測記録に基づきサイト増幅特性(地震基盤面から地表面)を評価する方法。 |
A 竹補正(以下の3つの方法があります) |
(1) 参照地点と対象地点において常時微動観測を行い、常時微動H/V スペクトルに基づき、対象地点のサイト増幅特性(地震基盤面から地表面)を評価する方法。
参照地点と対象地点の常時微動H/V スペクトルのピーク高さに大きな差が見られない場合に適用できる方法であり、参照地点のサイト増幅特性のピーク周波数を対象地点の常時微動H/V スペクトルのピーク周波数に合わせるように、参照地点のサイト増幅特性を両対数軸上で横軸方向に平行移動する手法。(竹 Ver.1) |
(2) 参照地点と対象地点の常時微動H/V スペクトルのピーク高さに数倍程度の差が見られ、かつ、参照地点に対して対象地点のピーク高さが高い場合、竹ver.1 による評価では対象地点のサイト増幅特性(地震基盤面から地表面)を危険側に(小さく)評価してしまう可能性がある。
この場合、竹ver.1と同様のピーク周波数の補正に加え、参照地点と対象地点の常時微動H/V スペクトルのピーク高さの比を利用して、サイト増幅特性の増幅倍率にも補正を加える方法。(竹 Ver.2)(この方法は平成19年基準に記載されていた) |
(3) 参照地点と対象地点の常時微動H/V スペクトルのピーク高さに非常に大きな差が見られる場合、竹Ver.2 による評価ではサイト増幅特性のピーク高さを過大に補正してしまう可能性がある。
このため、対象地点の常時微動H/V スペクトルのピーク高さに応じてサイト増幅特性(地震基盤面から地表面)のピーク高さを制限する方法。(竹 Ver.3) |
B 梅補正
対象地点の近隣に位置する既存地震観測地点のサイト増幅特性を準用することがで きず、かつ、対象地点で新たに地震観測および常時微動観測のいずれも実施することが困難な場合、それらの記録によることなく対象地点でのサイト増幅特性(地震基盤面から工学的基盤面)を評価するための経験的な方法。
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各補正方法の詳細は、以下の国総研資料を参照ください。
http://www.nilim.go.jp/lab/bcg/siryou/tnn/tnn1065.htm
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なお、梅補正は他の補正方法に比べてサイト増幅特性の信頼性が低いため、当該補正方法を用いてL1地震動が設定されている場合は、
それをそのまま設計実務等に用いるよりも、地震観測や常時微動観測を行っていただき、上記@やAの方法に基づいてサイト増幅特性とL1地震動を補正した上で用いることが望ましいと言えます。 |
また、上記@やAの方法に基づいてサイト増幅特性が設定されている場合でも、当該サイト増幅特性の適用性が確認されている範囲(各港の地図参照)に対象施設が含まれていない場合は、対象施設付近で少なくとも常時微動観測を行い、サイト増幅特性の適用性を確認することが望ましいと言えます。
その際、サイト増幅特性の適用性が確認できない場合は、改めて上記@やAの方法に基づいてサイト増幅特性とL1地震動を補正した上で用いることが望ましいと言えます。詳細については『港湾の施設の技術上の基準・同解説』参照してください。 |
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地震動の更新履歴の凡例 |
◎:H18.10.12に新規追加した地震動 |
〔追加〕:H18.10.12以降に新規追加した地震動 |
〔変更〕:既往設定の地震動を変更した場合 |
〔ゾーニング変更〕:ゾーニングマップを変更した場合 |
〔軽微な修正〕:上記以外の修正の場合 |