新着情報

バックナンバー

2024/05/22 【報道資料】令和6年度に国総研が取り組む主な研究テーマ
        ~“社会の「これから」をつくる研究所”『国総研』~
NEW

2024/05/17 【お知らせ】夏期実習生の募集について掲載しました。 NEW

2024/05/14 【報道資料】 NEW

  国総研資料 第1258号「令和3年 (2021年) および令和4年(2022年)福島県沖の地震による港湾施設被害報告」を刊行します

2024/05/14 【研究成果】国総研資料を掲載しました。 NEW

  第1258号 令和3年 (2021年) および令和4年(2022年)福島県沖の地震による港湾施設被害報告

2024/05/09 【研究成果】アジア-米国間コンテナ貨物流動データ分析を更新致しました。

2024/04/26 【研修情報】「令和6年度 研修実施計画」を更新しました。

2024/04/17 【研修情報】「令和6年度 研修実施計画」を更新しました。

2024/03/26 【報道資料】全国的に共通する現場ニーズに対応する“新技術カタログ”の策定・公表
        ~港湾工事における設計段階からの新技術の更なる導入促進に向けて~

2024/03/25 【お知らせ】サイバーポート(港湾インフラ分野)の対象を125 港湾に拡大しました。

2024/03/15 【報道資料】港湾技術パイロット事業の検証対象とする技術及び実施フィールドを選定(第3弾)
        ~袋詰根固材を活用した洗掘防止対策【高知港海岸津波防波堤(種崎側)】~

2024/03/01 【報道資料】第3回「港湾工事における設計段階からの新技術導入促進委員会」の開催
       ~全国的に共通する現場ニーズに対応する“新技術カタログ”の策定・公表に向けて~

2024/02/27 【研修情報】「令和6年度 研修実施計画」を掲載しました。

2024/02/20 【報道資料】令和6年能登半島地震における石川県内の港湾施設への緊急災害対策派遣隊(TEC-FORCE)の派遣について

2024/02/16 【報道資料】第5回「港湾技術パイロット事業委員会」の開催
       ~新技術の更なる導入促進に向け、 新たに検証対象とする技術の事前評価を実施~

2024/02/13 【報道資料】第9回 港湾工事における二酸化炭素排出量削減に向けた検討WGを開催します
       ~港湾工事のカーボンニュートラルに向けて~

2024/02/09 【報道資料】

  国総研資料 第1264号『港湾利用に配慮した気候変動適応策に関する基本的検討:嵩上げと防潮壁設置を中心に』を刊行します

  国総研資料 第1265号『空港の無筋コンクリート舗装工事に用いるコンクリートの配合に関する調査』を刊行します

  国総研資料 第1266号『3大湾内の港湾における高潮・波浪への気候変動の影響評価』を刊行します

2024/02/09 【研究成果】国総研資料を掲載しました。

  第1264号 港湾利用に配慮した気候変動適応策に関する基本的検討:嵩上げと防潮壁設置を中心に

  第1265号 空港の無筋コンクリート舗装工事に用いるコンクリートの配合に関する調査

  第1266号 3大湾内の港湾における高潮・波浪への気候変動の影響評価

2024/02/02 【報道資料】第2回「港湾工事における設計段階からの新技術導入促進委員会」の開催

2024/01/29 【報道資料】令和6年能登半島地震における石川県内の港湾施設への緊急災害対策派遣隊(TEC-FORCE)の派遣について

2024/01/15 【報道資料】令和6年能登半島地震における石川県内の港湾施設への緊急災害対策派遣隊(TEC-FORCE)の派遣について

2024/01/09 【報道資料】令和6年能登半島地震に対する技術支援チームの発足について

2024/01/05 【報道資料】令和6年能登半島地震における石川県内の空港施設への緊急災害対策派遣隊(TEC-FORCE)の派遣について

2024/01/05 【報道資料】令和6年能登半島地震における石川県内の港湾施設への緊急災害対策派遣隊(TEC-FORCE)の派遣について

2023/12/22 【報道資料】“社会の「これから」をつくる研究所”『国総研』
       ~GX、防災・減災・国土強靱化等に向けた7つの研究に着手~

2023/12/22 【報道資料】第8回 港湾工事における二酸化炭素排出量削減に向けた検討WGを開催します
       ~港湾工事のカーボンニュートラルに向けて~

2023/12/13 【報道資料】若手研究者・技術者の官民交流連携プロジェクトを推進~第2回意見交換会を開催しました~

2023/11/29 【報道資料】港湾工事の設計段階からの新技術導入のための“技術カタログ”策定に向けた技術情報の募集開始
       ~“全国的に共通する現場ニーズ”を公表し、対応する技術情報を募集対象に~

入札新着情報

※電子調達システムの導入について

研究部一覧

管理調整部

ご紹介
国総研横須賀庁舎において実施される沿岸海洋・港湾及び空港に関する研究業務が円滑に推進されるよう、必要な支援業務が行われています。

詳細を見る

港湾・沿岸海洋研究部

ご紹介
港湾分野では、港湾全体の利用や建設の計画、施設のあり方、より効率的な施工方法などについて研究しています。 また沿岸分野では、 沿岸海洋の環境を守り、防災性を高めるための環境モニタリング手法等の開発や、人間活動とのバランスが取れた沿岸域の利用法を探る研究を行っています。

詳細を見る

空港研究部

ご紹介
空港整備及びターミナル・施設のあり方や、より効率的な施工システムなどについて研究しています。

詳細を見る

港湾情報化支援センター

ご紹介
国土交通省では、人口減少社会における経済成長の実現を目指した生産性向上の取組みを推進しており、港湾分野でも、サイバーポート施策をはじめとする業務の電子化や、それらに基づくインフラ分野のDXに向けた取り組みを進めています。港湾情報化支援センターでは、これらの施策を促進するための様々な取り組みを進めています。また、港湾整備事業の公共調達、施工、維持管理、環境負荷低減に関する研究開発、並びに、事業の適切な実施や効率化に必要な積算業務支援、各種情報提供等にも取り組んでいます。

詳細を見る

国総研ニュース

PICK UP コンテンツ