新着情報

バックナンバー

2023/06/09 【報道資料】若手研究者・技術者の官民交流連携プロジェクトを始動~第1回意見交換会を開催しました~ NEW

2023/06/02 【お知らせ】【第22回東京湾シンポジウム】近年における東京湾の環境の変化の動画を追加しました NEW

2023/06/01 【お知らせ】夏期実習生の募集について申し込み締め切りを1週間延長しました。 NEW

2023/05/24 【研修情報】「令和5年度 研修実施計画」を更新しました。

2023/05/24 【報道資料】“社会の「これから」をつくる研究所”『国総研』
        安全・安心で活力と魅力ある国土づくりを支えます!
        ~令和5年度の取組み内容の紹介~

2023/05/18 【報道資料】

 国総研資料第1238号『ヘリポート用舗装の構造設計法』を刊行します~ヘリポート用舗装の構造設計法が改正されました~

 国総研資料第1239号『国際海上コンテナ背後輸送の効率化に関する研究:海上コンテナトラックドライバー充足度の試算』を刊行します

 国総研資料第1240号『機械均しの施工履歴データを活用した基礎捨石均し出来形管理の効率化に関する検討』を刊行します

 国総研資料第1241号『空港除雪の自動化・省力化のための除雪車両走行・操作データの分析』を刊行します

 国総研資料第1242号「造成干潟の基盤材として有効活用した浚渫土砂中の有機炭素の残存率に関する基礎調査」を刊行します

 国総研資料第1243号『現地のケーソン式防波堤から採取した摩擦増大用アスファルトマットの長期耐久性評価』を刊行します

2023/05/18 【研究成果】国総研資料を掲載しました。

 第1238号 ヘリポート用舗装の構造設計法

 第1239号 国際海上コンテナ背後輸送の効率化に関する研究:トラックドライバー充足度の試算

 第1240号 機械均しの施工履歴データを活用した基礎捨石均し出来形管理の効率化に関する検討

 第1241号 空港除雪の自動化・省力化のための除雪車両走行・操作データの分析

 第1242号 造成干潟の基盤材として有効活用した浚渫土砂中の有機炭素の残存率に関する基礎調査

 第1243号 現地のケーソン式防波堤から採取した摩擦増大用アスファルトマットの長期耐久性評価

2023/05/15 【お知らせ】夏期実習生の募集について掲載しました

2023/04/14 【報道資料】港湾技術パイロット事業検証2技術の評価結果の公表~港湾事業における新技術の更なる導入促進に向けて~

2023/04/12 【お知らせ】サイバーポート(港湾インフラ分野)の稼働(第一次運用)を開始しました

2023/04/03 【報道資料】「国土技術政策総合研究所の組織変更のお知らせ」を掲載しました。

2023/03/23 【研修情報】「令和5年度 研修実施計画」を掲載しました。

2023/02/21 【報道資料】第3回「港湾技術パイロット事業委員会」の開催 ~港湾事業への有望な新技術の導入促進(検証技術の評価)~

2023/02/14 【報道資料】第6回 港湾工事における二酸化炭素排出量削減に向けた検討WGを開催します ~港湾工事における二酸化炭素排出量の削減を推進~

2023/01/27 【お知らせ】韓国プギョン大学による髙野副所長への表敬訪問

2023/01/27 【報道資料】港湾・空港等リサイクル推進検討会(第2回)を開催します ~リサイクル材料の更なる利用促進、SDGs達成への貢献を目指して!~

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※電子調達システムの導入について

研究部一覧

管理調整部

ご紹介
国総研横須賀庁舎において実施される沿岸海洋・港湾及び空港に関する研究業務が円滑に推進されるよう、必要な支援業務が行われています。

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港湾・沿岸海洋研究部

ご紹介
港湾分野では、港湾全体の利用や建設の計画、施設のあり方、より効率的な施工方法などについて研究しています。 また沿岸分野では、 沿岸海洋の環境を守り、防災性を高めるための環境モニタリング手法等の開発や、人間活動とのバランスが取れた沿岸域の利用法を探る研究を行っています。

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空港研究部

ご紹介
空港整備及びターミナル・施設のあり方や、より効率的な施工システムなどについて研究しています。

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港湾情報化支援センター

ご紹介
国土交通省では、人口減少社会における経済成長の実現を目指した生産性向上の取組みを推進しており、港湾分野でも、サイバーポート施策をはじめとする業務の電子化や、それらに基づくインフラ分野のDXに向けた取り組みを進めています。港湾情報化支援センターでは、これらの施策を促進するための様々な取り組みを進めています。また、港湾整備事業の公共調達、施工、維持管理、環境負荷低減に関する研究開発、並びに、事業の適切な実施や効率化に必要な積算業務支援、各種情報提供等にも取り組んでいます。

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